コンビニやスーパー、ホームセンターやドラッグストアなど、近ごろでは、小売業におけるデジタルサイネージの設置が加速するようになっています。

今回は、日本国内の大手小売企業としても知られる「無印良品」にスポットをあてながら、無印良品が実施しているデジタルサイネージの導入事例などについても、わかりやすくご紹介いたします。

無印良品とは？

東京都豊島区に本社を構える「株式会社良品計画」は、1980年にスーパーマーケットである西友のプライベートブランドとして創業された日本国内の専門小売企業です。

「無印良品」公式サイト

「無印良品」や「MUJIブランド」と呼ばれる生活雑貨や食料品、衣服などの製造、および販売を主力事業としており、現在では、世界全土で約700店舗もの店舗数と、約7,000品目もの商品数を取り扱っている一大企業として知られています。

創業以来から「自然と。無名で。シンプルに。地球大。」という企業理念のもと、シンプルかつナチュラルな商品デザインを重視しており、環境にも配慮した生産過程などが多くのユーザーからの支持を集めています。

また、最先端の技術に関しても積極的に導入しており、店舗へのデジタルサイネージの設置はもちろんのこと、近ごろではセルフレジを活用することによって、レジ決済フローの無人化にも成功しています。

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無印良品に見るデジタルサイネージの導入事例

ここからは、無印良品が実際に行っているデジタルサイネージの有効な導入事例について、順を追って見ていきましょう。

店舗売場への設置

2017年7月28日にリニューアルオープンを果たした有楽町の店舗では、無印良品としては初めての試みとなる青果売場のフロアにデジタルサイネージを設置しています。

大型の液晶ディスプレイを活用することによって、その日ごとの青果の新鮮さをダイナミックに演出することができるため、訴求効果の大幅な向上を見込むことができます。

(参考資料：https://www.proteras.co.jp/information/812/)

エントランスへの設置

武蔵野美術大学市ヶ谷キャンパスとのコラボ店舗においては、エントランス右側の壁面に大型のデジタルサイネージを設置しています。

店舗内部の様子をほとんど等身大のサイズ感で演出することができるため、リアルなショーウインドウのような空間演出に絶大な効果を発揮しています。

(参考資料：https://gasket.bizright.co.jp/2020/02/26-17/)

小売業におけるデジタルサイネージの活用方法

電子看板とも呼ばれるデジタルサイネージは、従来までのポスターのような看板などとは異なり、画像や映像を交換の手間なく自由に映し出すことで大きな宣伝効果を期待することができます。

特に小売店においては、商品の価格が表示されているポップなどを、従来の紙ベースのものからデジタルサイネージに置き換えることによって、ポップの張り替えなどの人的コストを節約することができます。

また、CMS（コンテンツマネジメントシステム）を活用することによって、表示させるコンテンツをひとつの端末から一元的に管理することができるため、設置する場所や時間帯などに応じて、その都度適切なコンテンツを表示させることができます。

人件費はもちろんのこと、ポスターの印刷代や運搬のコストなども同時に節約することができるため、小売店におけるデジタルサイネージの普及は、今後ますます加速していく見込みとなっています。

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今後はインタラクティブなデジタルサイネージに注目

デジタルサイネージの端末種類としては、主に下記の3種類の端末が存在します。

①自立した運用が可能な「スタンドアロン型」 ②インターネットとの接続が可能な「ネットワーク型」 ③タッチ操作や音声認識に対応している「インタラクティブ型」

特に、インタラクティブ型のデジタルサイネージは、AI技術の急速な発達により、ユーザーとの双方向なやり取りを実現させることができるようになってきたことで、近年では大きな注目を集めるようになりました。

たとえば、人工知能を搭載したインタラクティブ型のデジタルサイネージの場合であれば、端末に内蔵されたカメラの情報から、接触したユーザーの性別や年齢などを学習することができます。

インタラクティブ型のデジタルサイネージを活用することによって、的確なターゲット設定や設置場所の選定などを行うことができるため、より最適なマーケティングフローの構築に役立てることができるというわけです。

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まとめ

今回は、日本国内の大手小売企業としても知られる「無印良品」にスポットをあてながら、無印良品が実施しているデジタルサイネージの導入事例などについても、わかりやすくご紹介いたしました。

デジタルサイネージを活用したマーケティング手法は、小売業だけではなく、大小さまざまな企業や業種に普及するようになりました。

自社の商品を効果的にPRしたいという方や、店舗の集客を改善したいという方などは、ぜひ一度、プロへの無料相談を通して、デジタルサイネージを活用した集客アップを検討してみると良いでしょう。