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スーパーマーケットにおけるデジタルサイネージの活用方法

普段私たちが利用しているスーパーマーケットやコンビニおいても、近年デジタルサイネージの活用が広がってきています。

特に、炊事をする方であればご経験もあるかもしれませんが、『買い物に行ってから作る料理を決める』ということはよくあります。 実際に消費者の39.9%がスーパーで献立を決め、19.9%は買った食材をもとに自宅で献立をきめるという実態が明らかになっています。

その、消費者の購入を後押しするのがデジタルサイネージです。

スーパーにデジタルサイネージを導入する目的

食品から日用品まで様々な商品をあつかうスーパーマーケットは、老若男女問わず様々な消費者に利用されています。 特に、とある調査によると2015年、30~60代の女性のスーパーマーケットの利用率は95%を超えていたそうです。 総じて、スーパーマーケットは『生活に必要なものを買う』チャネルとして認識されており、品ぞろえの充実から人々の日常生活を支えるライフラインとも言えます。

このような、生活に密着したスーパーマーケットにとって、現在、デジタルサイネージが活躍しています。 スーパーマーケットにデジタルサイネージを設置することの目的と、メリットについて下記にご紹介いたします。

・広告、販促

入り口や商品棚等に設置し、本日のおすすめの商品、販促商品などを紹介することができます。また、シーズンごとの特設売り場等において、従来の紙媒体のPOP等であればスペースの都合上、特定の商品しか販促が出来なかったものも、多数の商品を1か所からデジタルサイネージを活用して情報提供することができるようになります。

・情報提供

商品の直接的な宣伝だけでなく、天気予報や、販促につながる間接的な時事ニュースを、デジタルサイネージで流すことで、購入するつもりのなかった商品の購入を促すことができます。

例えば『暑い』や『寒い』など、外部の気候の変化に合わせて売り場の商品提案をおこなったり、『台風が近づいている』『風邪が流行っている』などの情報を流したりします。 そうすることで、暑ければそうめんや暑さ対策のグッズが売れるであろうし、寒ければ鍋セットや防寒グッズなどが売れるかもしれません。 更に今後は、Aiなどの発達で、ディスプレイの前にたった人の年齢や性別を分析し、そのターゲットにあった商品の情報を提供するデジタルサイネージの実用化も予想されています。 ターゲットにあった商品を絞って情報を提供することで、より打率は上がるといえます。

また、大型の店舗であれば、フロアマップやレジの混雑状況などのローカルな情報提供をすることで、より買い物客にとって買い物のしやすい店舗として他店と差別化を図ることができます。

・空間演出

商品情報だけでなく、例えば野菜を作っている農園の様子や景色をデジタルサイネージで放映することで、商品に新しい付加価値を付けることができます。

例えば、よく『〇〇さんが作った野菜』ですとか、『〇〇な場所で作られています』という記載がある食品もありますが、消費者にとってはイマイチ想像がつきにくいものです。 それをデジタルサイネージでより可視化することで、販売促進にもつながります。

防災・減災

スーパーマーケットなどの大型施設には多くの人が集まります。しかし、そのような場合に、万が一の地震やその他災害が起こらないとは限りません。そうすると、従業員をはじめ、避難誘導等に当たらなければならなくなるわけですがその際にデジタルサイネージを利用することで、避難をスムーズに行うことができるのです。 デジタルサイネージは、実際に、避難誘導などの目的で利用されることも多く、オフィスビルや大型施設等ではすでに利用されている施設もあります。

例えば、災害が起こった際に避難誘導を示すコンテンツに切り替え、避難経路や、経路の混雑状況等を配信することが可能です。また、現在の災害の状況等を配信することで、現状を把握できたお客側は安心して避難に集中することができるでしょう。

特に、何か災害が起こったときに人々を不安にさせるのは『情報が届かない』『先行きが不透明』等です。スマホ等では電波が途切れている可能性もありますので、災害時でもネットワークに接続できるデジタルサイネージで、情報を配信することは、お客の安心と安全につなげることができます。

スーパーマーケットにデジタルサイネージを導入するメリット

デジタルサイネージを設置することで、どういったメリットが生まれるのか、事例なども交えてご紹介します。

・その時々に応じた販売を行える

デジタルサイネージは、コンテンツ配信型もあり、「雨の日の特売」「売れ残りをタイムセールにて販売」「売り切れてしまった商品を広告から外す」など、その時々に応じた販売の仕方が行えます。 紙媒体の広告では、”予想した販売方法”しか行うことができず、その時々に早急に対応することが難しい場合があります。

例えば、午前中は雨が降っていなかったが、午後から急に雨が降った場合も「雨の日の特売セール」にすぐに画面上にて、切り替えることができます。 スーパーマーケットでは、生鮮食品や生ものを扱うため、天気によって客足が鈍くなった場合などには売れ残りを出さないよう、価格の変更などを行わなければなりません。 そういった場合にも、すぐにコンテンツを変更することで、新しいチラシを作成することができます。 また、ホームページ上や、顧客との連絡ツール内でも早急に情報を配信し、呼び込むこともできます。

つまり、変更したい時に、現場に行かずとも事務所内で簡単にコンテンツ変更が行え、業務の効率化にも繋がるということですります。 リアルタイムでの販売が行えることで、無駄になる商品も減ることが期待されます。

・ペーパーレス化に貢献できる

近年、政府が推進する取り組みの中で、「ペーパーレス化」があります。 ペーパーレス化は、その名の通り、パソコンなどの電子媒体を使用し、紙の利用をなくしていこうという、取り組みです。 そして、その先に目指す最終目的として「業務改革」があります。多くの企業が徐々にではありますが参戦している取り組みでもあります。

とはいえ、この取り組みにはまだまだ、ハードルが高いのも現状のようです。 スーパーマーケットにおいても、POPに利用したり、レシートに使ったりとその活用の幅は広いことも理由に上げられます。 徐々にキャッシュレス化が進む中で、紙ベースも減ってはきているものの、世界的に見ても日本は遅れが目立っているようです。

また、ここ数年では、原油価格の高騰に伴って紙の価格も上昇傾向にあります。

ペーパーレス化を行うメリットとしては、①環境保全②コストの削減③手間・時間の削減④管理が簡単などのメリットがあります。 デジタルサイネージは、広告代わりやレジ代わりとしても活用されている電子媒体です。新しいチラシの張替にかかっていた手間や時間も省くことで、他の業務にあたることができたり、もちろん環境保全に取り組む活動にも大きく貢献します。 広告をデジタル化することで、こういった4つのメリットを出すことにもなり、結果的にペーパーレス化にも繋がるというわけです。

・目に見えた安心を提供できる

空間演出でも触れたように、消費者が一番気になるのは、商品の安全性です。 特に日本は災害大国と言われ、災害が起きた後の風評被害は、残念ながら起こってしまいます。 ところが、そのような状況化の中でも、生産者の状況・安全性を動画や画像にて詳しく放映することで、徐々に客足を取り戻したという実例もあります。

東日本大震災後の風評被害に対して、各階にデジタルサイネージを設置し、お客に商品の安全性を訴え、更にホームページ上の公開、徹底した放射線量の測定を行った、複合型商業施設「ラトブ」は、こうした努力もありお客からの信頼も厚く、徐々にお店の活性化ばかりか、地域の活性化にも大きく貢献しています。

このように、なぜ安全なのか・詳しい生産者の状況などが、実際に消費者の目で見れるようにすることで、安心を提供することができますし、空間演出にもなることから、商品に付加価値を付けることもできます。

ポイントカード等の案内、契約手続きの自動化

スーパーマーケットではよくポイントカード、クレジットカードの発行を行っています。現状、カード発行等はレジ横等で従業員が行っておりますが、この業務をデジタルサイネージで行うことで、従業員の業務効率化につなげることが可能です。 お客の中にはカード発行の手続きが面倒、契約の時に話を聞くのが億劫だという方がおり、それが契約数が伸びない原因となっている可能性もあります。従業員側としても、『簡単に手続きができますよ』とデジタルサイネージを案内するだけになりますので、精神的な負担等もずいぶんと軽減されるでしょう。

スーパーマーケットにデジタルサイネージを導入するデメリット

デメリットは次の通りです。実際に導入した際の状況を想像しながら、どういったことが起きるのか、参考にご覧下さい。

・コストがかかる デジタルサイネージは、導入費用以外にも、電気代やネットワーク型の場合はWifi代などももかかることから、購入先の担当者とご相談の上、導入を検討されることをおすすめします。

電気代においては、電力会社にもより若干違いがありますが、電気料金目安単価27円/kwhとして計算したものだと、だいたい、一日8時間使用/30日使用で、屋内は43インチ→648円前後(月額)・屋外は1296円前後(月額)となります。 屋外の方が輝度(光を表すもの)も大きく変わってくることや、消費電力もかかりますので、倍の価格になります。

また、紙のA1サイズ(594㎜×841㎜)ポスターと、デジタルサイネージにてポスターを配信した場合(月1回の印刷)のコストは、使用開始から約2年と少しで投資回収される計算です。

導入するにあたりコストはかかってきますが、最終的にコスト削減に繋げられること、一つのデジタルサイネージでさまざまなコンテンツ配信が行えること、消費者に安全性を放映できることなど、多くのメリットもあります。 導入するにあたり、どのようにお店を変えていきたいのか、どういった悩みを改善していきたいのかを、十分に考慮されると良いかと思います。

・故障時の対応

どのような機材でもやはり劣化や故障は避けられないものです。 デジタルサイネージのパネルの寿命においては、基盤・プレーヤー・配線は比較的故障しやすいものでもあります。 頻繁に故障するというわけではありませんが、交換修理も効く部材でもあります。

液晶ディスプレイの寿命は、パネルのバックライト部分が長年使っていくうちに、暗くなってきます。 つまり、液晶の明るさが十分ではなくなってくるので、使えないわけではありませんが、屋外などで使用されると、暗く感じてしまう場合があります。 機種や、輝度(光を表すもの)などによっても、寿命の持ちが変わってきます。 ものによっては、ディスプレイパネルの寿命が約50000時間だとすると、1日12時間の稼働で、だいたい11年位使える計算になります。

購入時に故障時の対応についても、販売担当者としっかり話し合いの元、また、 日頃の取り扱いでも変わってきますので、丁寧に扱われることをおすすめします。 修理をご自分で試みると、感電の恐れがありますので、その点も十分にお気を付けください。

・思うように訴求が行えない場合がある

デジタルサイネージは、コンテンツ内容も豊富なことや、鮮明な色彩で空間演出にもなり訴求があるとされていますが、コンテンツ配信内容や、設置場所によっては、十分に発揮できない場合があります。

コンテンツ配信は、慣れてしまえば簡単ですが、最初から上手くいくとも限りません。そういった場合は、プロの方にお任せし、慣れるまで代行してもらうこともできます。 シーズンごとの商品の放映方法や、活用事例にもあったお店独自のチャンネルなどの配信・緊急性のある災害情報とお客のニーズに合わせ、配信コンテンツも徐々に増やしていくのも良いでしょう。

設置場所においては、お客の導線に設置することによって、自然と注目を浴び訴求力を引き出します。 商品の数が多く、目玉商品が分かりずらいといった場合やPOP代わりに、小型のサイネージを棚に設置することによっても、通りかかった時に音声にて注目させることができます。 アイデア次第では、多くの活用法がありますので、お店の配置やお客の行動に合わせた訴求をすると良いでしょう。

スーパーで利用されているデジタルサイネージのタイプ

スーパーで利用されているデジタルサイネージのタイプは、ネットワークにつながったネットワーク型のデジタルサイネージの導入が主流です。以前はUSBメモリを使用したスタンドアロンが大半でしたが、多数の店舗を有する総合スーパーでの導入事例が増え、ネットワーク型も増えてきました。 そのため、表示できる情報の幅と即時性が格段に上がりました。

先ほどに解説したような、外界の状況に合わせた広告配信、災害時の情報提供などは、『ネットワーク』を通じて行うものです。ネットワークを利用することで、よりリアルタイム性のある情報を配信することができるため、スーパーマーケットでは『ネットワーク型』のデジタルサイネージが良く利用されます。

ネットワーク型のデジタルサイネージの中でも、スーパーマーケット独自のネット―ワークを利用することで、ハッキングなどのリスクを軽減させることも可能です。特に最近では、Wi-Fiなどのネットワーク通信技術が向上してきたのはもちろんのこと、次世代通信技術『5G』の企業向けネットワーク『ローカル5G』もローカルネットワークとして利用する企業等が増えてきています。 スーパーマーケットでも、大型の施設では、『ローカル5G』を利用してみるのもよいかもしれませんね。 https://signage.monster/column/localnetwork

スーパーでのデジタルサイネージ活用事例

上記のように、スーパーマーケットにおいても新たな販促を広めるなど、デジタルサイネージは様々な活用方法があります。 それでは、下記には実際の活用事例をご紹介いたします。

・イオングループ

イオングループは全国47都道府県に300店舗に『イオンチャンネル』というデジタルサイネージを導入しています。 自販機やレジ前の広告として活用し、利用客における2週間の平均接触者数は延べ340万人にのぼると言われています。 特に、イオンモール成田など空港に近い店舗では海外旅行客も多く、インバウンド向けの内容を放映することで、外国人観光客の集客にも役立っています。

また、イオングループのような大型店舗は特に、紙媒体の広告やポスターを全国に送り届けるにはコストも時間もかかります。そこで、各店舗に放映するデータを一括で管理することで、遠方にも簡単に情報を届けることが可能です。

・フードマーケット・オリンピック

首都圏でスーパーマーケット『Olympic』を展開するフードマーケットOlympicは、ソニーが提供するデジタルサイネージを採用しています。 首都圏22店舗において、151台のデジタルサイネージを設置し、商品情報や店舗情報を放映しています。 また、同店舗ではソニーが提供する『ミルとくチャンネル』といった独自の番組を放映もしており、天気予報や生鮮食品の情報を流すことで、消費者の潜在的な購買欲を掻き立てているとのことです。

・ライフコーポレーション

近年は、デリシュキッチンや、Cチャンネル等のアプリを利用して、一般ユーザーがアプリ上にレシピ動画を公開しています。

その動画を利用した施策として、ライフコーポレーションは、デリシュキッチンと手を組み、店頭にデリシュキッチンの動画を放映するデジタルサイネージを導入しています。 2018年8月末時点では全国269店舗に導入されており、今後も、データ連携、アプリおよびネットスーパーとの連携、商品・サービスの開発なども視野に入れながら、販促領域において幅広く協業していく方針を示しています。

スーパーのデジタルサイネージの導入は地域活性化にも役立つ?

スーパーマーケットは地域の人々が多く利用する施設の1つです。

特に、デジタルサイネージの最大の利点として、情報更新の容易さがあげられます。 リアルタイムでの情報更新、情報提供ができるため、その時、その場所にいる人々に有益な情報を提供することが可能です。 販売促進や、コミュニケーションツールとしての利用だけでなく、防災や交通安全などの地元に特化したローカルな情報を放映することで、地域活性化にも役立てています。

ローカル情報の配信

特に田舎の地域等にとっては、遠い場所や全国の最新情報よりも、地域に根付いたローカルな情報を求めていることが多いです。というのも、今地元で何が起こっているのか、今地元で何が有名になっているのか、まずは自分の身の回りの状況が気になるものです。 そういった意味では、地域に根差したスーパーマーケットでは、ローカル情報をデジタルサイネージで配信すると、お客に喜んでもらえる可能性が高いといえるでしょう。

実際、スマホはお客のほとんどが持っていますから、全国ニュースなどは見ようと思えばスマホで確認をすることができます。しかし、意外にも地域の情報だけを配信しているというニュースは少ないものですので、地域住民にとっては、地域に1つや2つそういった情報を集めることができる場所があるだけで安心につながります。

近隣の学校行事等の広 告

主に田舎の地域特有のものかもしれませんが、学校によっては近隣の住民が参加できるイベントや、行事をお子なっている場合があります。例えば、バザー、運動会のPTA競技等、地域全体で盛り上げようと企画されたものなどです。

このような企画は、実際に地域の住民に情報を効果的にとどけ、住民が参加しなければ意味がありません。その点、デジタルサイネージはLEDや動画などで配信できることで訴求力を向上させることができるめ、はがきやポスター等で広告をした時よりも、多くの人々の参加を促すことができるでしょう。 これが結果的に、地域の活性化につながります。

イベントの告知

該当の地域で行われるイベントごと等の際にも、スーパーマーケットで宣伝をすることで、幅広い年齢層、かつ多くの人々に情報を提供することができます。 特に、スーパーは食料の調達などで、地域住民のほとんどが利用することのある施設です。お年寄りから子供まで幅広い年齢層のお客が訪れます。

例えば、同じ内容の広告でも、朝方のお年寄りが多い時間帯では、文字を大きくして広告を配信したり、昼間や夕方では子育て世代向けに配信をしたりするなど工夫することで、より高い視認効果を得ることができるでしょう。

まとめ

近年ではインターネットショッピングなどの普及もあり、消費者が商品を購入するツールが、ネット上にシフトしていっているとも考えられます。

しかし、新鮮なお野菜や、生鮮食品を購入することができるのは、スーパーマーケットの特権です。 実際に、スーパーマーケットに立ち入る消費者のうち、50%以上が生鮮食品を購入しているというデータもあります。

スーパーマーケットにデジタルサイネージを導入することで、ライバルとの差別化を図ることができたり、人の集まる場所を作ることで地域の活性化につながったりするのではないでしょうか。

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