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タッチパネル式のデジタルサイネージを利用するメリット、デメリット

デジタルサイネージにもいくつか種類があることは、これまでの記事でも何度かご紹介してきました。 その中でもタッチパネル式のデジタルサイネージは、利用者が直接操作ができることで、ターゲットに合わせたアプローチができることが特徴です。

今回は、その『タッチパネル式のサイネージ』に焦点をあて、店舗や企業においてタッチパネル式のデジタルサイネージを導入するメリットやデメリットはどのようなことがあるのかというところについて解説していきたいと思います。

タッチパネル式のサイネージとは

タッチパネルは、今や私たちの生活に浸透しきっているものであるという印象をお持ちの方も少なくないのではないでしょうか。 確かに、スマートフォンもタッチパネルですし、駅の券売機や銀行などのATMなどまで、すでにタッチパネルになっており、日常的にタッチパネルに触れる機会が多いです。 画面に表示されたアイコンやボタンに直接触れて入力やタッチができるので操作方法が分かりやすく、デジタル機器の操作が難しいという方でも分かりやすいというのが特徴であり、これほどまでに普及した理由ではないでしょうか。

タッチパネル式のサイネージとは、このタッチパネルをデジタルサイネージに搭載しており、利用者はデジタルサイネージに直接触れてダイレクトに情報を得ることができるようになります。 巨大なスマホやタブレットのようなもので、情報があふれている現代において、ただ単に一方的に情報を発信するだけでなく、利用者が自分に最適な情報を取捨選択できるところがこのサイネージの良いところです。

ただ、巨大なスマホというと、『手持ちのスマホでいいじゃないか』という誤解が生まれてきそうですが、タッチパネル式のデジタルサイネージはスマホと『同じ』というわけではもちろんありません。

スマホは『情報を自分で検索する』必要がありますが、デジタルサイネージは、その場所にいる利用者が欲しいと思う情報を『先回りして提供』することが役目なのです。 自分のスマホで、何を同検索すれば良いのか分からないという利用者に向けて、『もしかしてこれが知りたいのですか?』と、きっかけを作るのがタッチパネル式のデジタルサイネージともいえるでしょう。

タッチパネル式のサイネージを導入するメリット

利用者側からすると、巨大スマホのような役割を担うとされているタッチパネル式のデジタルサイネージが、街中に設置された日には、多種多様な情報がすぐに入手できると期待してしまいます。

実際、企業や店舗においてタッチパネル式のデジタルサイネージを導入するメリットはどのようなことが挙げられるのでしょうか。

利用者とコミュニケーションがとれる

インタラクティブ性という難しい言葉を使うことがありますが、要はタッチパネル式のデジタルサイネージにすることで、双方向のコミュニケーションがとれるようになるということです。 タッチパネル式ではない通常のデジタルサイネージでの広告においては、一方通行の情報発信であり、情報があふれていたところに、タッチパネル化することで、利用客とコミュニケーションをとることができるようになります。 いわば、ターゲットに合わせた情報発信ができるという事です。

店員の代わりになる

利用客とコミュニケーションが取れることで、デジタルサイネージ自体が店員の代わりになることもあります。

たとえば、アパレルショップなどにおいて店員さんに話しかけられることが苦手だという方もいらっしゃるのではないでしょうか。はたまた店員からしても、『話しかけても良いものか』と悩んでしまう方も少なくないでしょう。もちろん、話しかけてほしいという方や、この商品がどんなものか知りたいから教えてほしいという方もいるでしょうが、商品の事は知りたくても人と離すのが苦手で放っておいてほしいという方もいるわけです。

そこで、タッチパネル式のデジタルサイネージを導入することで、利用客に自らデジタルサイネージを操作して商品の情報を探してもらいながら、商品の宣伝や告知をしていくことが可能になります。基本的に利用客が自分で操作をするので、店員が話しかけて説明をする必要がありません。また、店舗の従業員においては、『店員に説明をしてほしい』と望む利用客に対して接客時間を費やすことができますので、『説明してほしい』という方も『自分で探したい』という方に対しても、購買確率を高めることが期待できます。

インバウンド対応も可能

2020年の夏に開催予定の東京オリンピックに向けて、海外からの外国人観光客は年間4000万人に上ると予想されています。 各店舗や施設などにおいて、それぞれ多言語対応のできる店員、従業員を配置するのは大変人材コストもかかり難しいところです。 そこへ、タッチパネル式のデジタルサイネージを設置することで、タッチパネルを利用して外国人自らが操作して必要な情報を探すことができますので、インバウンド対応においても、タッチパネル式のデジタルサイネージに店員、従業員の役目を担ってもらうことで人材を配置する必要がなくなります。

顧客データの集計をとることができる

更に、タッチパネル式のデジタルサイネージは、『モニターにタッチされた数』の集計をとることが可能です。これにより、どの項目、どのメニューが何度タッチされたのか、はたまたタッチされなかったのかが一目瞭然になります。 そのデータをもとに、見る人の興味や関心を捉え、今後のマーケティングや、新たな販促に活かすことができます。

タッチパネル式のサイネージを導入するデメリット

タッチパネル式のデジタルサイネージを活用することで、サイネージと利用客でコミュニケーションがとれ、店員の代わりになったりインバウンド対応が可能になるなど、多くのメリットがあげられました。

では、タッチパネル式のデジタルサイネージを導入するデメリットとはどのようなことが挙げられるでしょうか。

タッチパネルが壊れた際の修理

デジタルサイネージは電子機器ですので、いずれ壊れてしまうことがあるかもしれません。特に、タッチパネル式のデジタルサイネージは、利用客が自ら『利用するもの』ですから、このタッチパネルが壊れてしまうと、クレームにつながってしまう可能性もあります。

タッチパネルの動作の不具合、遅延などでストレスに感じさせないよう、日ごろからのメンテナンスが必要です。

利用者の年齢層によっては操作がむずかしいことも

日常的にタッチパネル媒体に触れる機会が多くなったとはいえ、やはり年齢層によってはデジタル機器を苦手とする方もいます。飲食店などで客層が年配者の場合や、地域密着のスーパーなどで、比較的高齢の方が多い店舗は、設置しても結局タッチパネルを使われなかったり、操作方法を尋ねられるなど、うまくメリットを引き出すことができないかもしれません。

まとめ

デジタルサイネージも、利用する場所や利用客の年齢層によっては、タッチパネル式のデジタルサイネージを導入することで思わぬ集客効果があったり、人件費の削減が出来たりすることがあります。

特に、デジタルサイネージというわけではありませんが、飲食店に導入されてきているタッチパネルでオーダーをする『セルフオーダーシステム』が良い一例です。 利用客にご自身でタッチパネルを使ってオーダーをさせることで、店舗従業員は、料理を運ぶこと、お皿をさげること、料理を作ることなどに集中することができるようになります。

この考え方とおなじで、タッチパネル式のデジタルサイネージは上手に活用することで顧客満足度、従業員満足度を向上させることができるでしょう。

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